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NEWS RELEASE

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展示会情報

2015.03.18展示会情報

住宅完成見学会開催【 長野市田中 3月21・22日 土曜・日曜 】

住宅完成見学会開催【 長野市田中 3月21・22日 土曜・日曜 】

住宅完成見学会開催【 長野市田中 3月21・22日 土曜・日曜 】

 住宅完成見学会開催のお知らせです。今回の会場となるお宅は「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業」の採択を受けたお宅で、大容量の太陽光発電設備を備えています。
 また店舗併用住宅でもあり、数々のこだわりが盛り込まれたお宅です。
 主な照明器具はお施主の支給、床のタイル、玄関周辺の収納(ファミリー玄関)、キッチンの棚カウンターなど室内造作(アルダー材)など工夫が凝らされています。皆様の住まいづくりのヒントにして頂けたらさいわいです。
 年度末のお忙しい時期ではありますが、住まいづくりのヒントを模索する絶好の機会を、是非ご活用いただき、また世界共通の省エネ化への動きを感じて頂けたらと思います。
 

住宅完成見学会開催【 長野市田中 3月21・22日 土曜・日曜 】  

省エネ性能は、これからの住まいづくりでより重要とされる基本性能

 政府の推進する省エネ化推進事業、「ネット・ゼロ・エネルギー化推進補助事業」「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業」とも27年度で4年目となります。弊社ではそれ以前の、「住宅・建築物省エネ改修等推進事業」から「長期優良住宅」なども含め近年住宅関連の助成金事業に実績を重ねてきています。
 

省エネ化推進事業に、応募・採択を重ねています

▶U歯科クリニック(飯山市):平成21年度
住宅・建築物省エネ改修等推進事業
 
▶O邸(オープンハウス):平成24年度
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業
 
▶T邸(御代田町):平成24年度(事業初年度)
住宅のゼロ・エネルギー化推進事業
 
▶S邸(長野市):平成25年度
住宅のゼロ・エネルギー化推進事業
 
▶Y邸(長野市):平成25年7月引渡
長期優良住宅
 
▶S歯科医院(上田市):平成25年度
住宅・建築物省エネ改修等推進事業
 
▶A邸(原村):平成26年度
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業
 
▶H邸(長野市【今回会場】):平成26年度
住宅のゼロ・エネルギー化推進事業
 
▶ヴァルト省エネ改修工事(大豆島展示場):平成26年度
建築物省エネ改修等推進事業
 
 以上は主に平成24年度からスタートした省エネ推進事業採択の実績ですが、弊社での取り組みの大きな特徴は、「省エネ」です。しかし最初からそれを目指したのではなく、人に優しい質の良い室内環境実現のために試行錯誤を重ねたことが、結果的に高い省エネ性能をもたせることにつながりました。
 しかし、今世界的な緊急課題と認識されつつある、温暖化防止への対策が急がれる現状では、「省エネ性能向上」こそが緊急で求められる最も基本的な要件とすべきかもしれません。そして弊社では、省エネ性と快適性はセットで一定レベルまで向上させることができると考えています。そしてその上に快適環境のための仕上げの対策を施すことにより、質の良い室内環境を実現させています。
 

関連説明

「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業」

この事業では、地球温暖化、とりわけエネルギー消費量の増加に対応し、住宅の省エネルギーをさらに促進するため、戸建住宅供給の相当程度を担う中小工務店における躯体と設備を一体化したゼロ・エネルギー住宅の取り組みを公募によって募り、予算の範囲内において、整備費等の一部を補助し支援します。

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」

建築主または所有者に向けた補助制度です。 補助対象 高断熱性能、高性能設備機器と制御機構等との組み合わせによるゼロエネシステムの導入により、年間の一次エネルギー消費量がネットでゼロとなる新築及び既築の住宅。 補助率 補助対象費用の1/2以内です。 ※補助限度額 一戸あたり350万円

「建築物省エネ改修等推進事業」

建築物ストックの省エネルギー改修等を促進するため、民間事業者等が行う省エネ改修工事・バリアフリー改修工事に対し、国が事業の実施に要する費用の一部について支援することにより、既存建築物ストックの省エネ化の推進及び関連投資の活性化を図ることを目的とします。なお応募多数の場合、優先順位を付け採択を決定。  主に平成24年度からスタートした省エネ推進事業採択の実績ですが、弊社での取り組みの大きな特徴は、「省エネ」です。しかし最初からそれを目指したのではなく、人に優しい質の良い室内環境実現のために試行錯誤を重ねたことが、結果的に高い省エネ性能をもたせることにつながりました。  しかし、今世界的な緊急課題と認識されつつある、温暖化防止への対策が急がれる現状では、「省エネ性能向上」こそが緊急で求められる最も基本的な要件とすべきかもしれません。

「気候変動枠組条約締約国会議(COP)」

1992年、大気中の温室効果ガスの濃度を安定化させることを究極の目標とする「国連気候変動枠組条約」が採択され、世界は地球温暖化対策に世界全体で取り組んでいくことに合意しました。同条約に基づき、国連気候変動枠組条約締約国会議(COP)が1995年から毎年開催されています。

アクセスマップ

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