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社長コラム

2015.07.30社長コラム

住宅の省エネ性能の数値化と比較

前回は体感温度と省エネ性について考えてみました。体感温度のイメージについては何となくご理解頂けたのではないでしょうか。平たくいえば、室温と放射熱(窓や壁からの)を合算して体感温度として感じ、そして体感温度が室内温度に近い家は省エネ性能も高い場合が多いということでした。
今回はその省エネ性能についてもう少し触れてみたいと思います。

これから家造りをする方にとっては、これから建てようとする住宅の省エネ性能はとても気になり、重要な事柄だと思います。
しかし省エネ性能を見極めるのはそれほど容易ではありません、その例として極端な例をあげてみます。

断熱性能は低くても暖房をほとんど使わない家と、断熱性能の高い家で冬でも半袖で過ごせるような、室内温度が常時26℃以上になるように設定された家では、当然後者の方がエネルギー消費量が多くなるからです。

既存住宅の省エネ性能を正確に知りたい時には、「述べ床面積30坪の家で、家中の室温を24時間20℃で維持しても、家全体の暖房費は1月と2月通して月平均5000円です」などのように、総合的な判断(計算)するために必要な関連情報がもれなく必要です。

別の要素が関係する次のような例もあります。
南側の壁を全面窓にし、太陽光を窓ガラス越しに部屋の中に採り入れる家と、南側の窓の外に常緑樹の木があり冬でも太陽光がほとんど部屋の中に入ってこない家、断熱性能は双方同等とします。 当然暖房費は後者の方が多く費やすことになります。ただしそれには条件があります。前者の窓はすべて相当な高断熱サッシであることが条件です。
断熱性の低いサッシでは、前者と後者の省エネ性能は逆転してしまいます。

このように省エネ性能を公平に比較(測る)するのは結構難儀なことなのです。
しかし効果のある省エネ政策を実現するためには、ユーザーが安心して省エネ性能の高い住宅に投資できるような環境を整えることが望まれます。
現に環境先進国を有するEUではこれらの問題を解消しようとする動きも始まっています。

世界的に注目される「エネルギーパス(エネルギー証明書)」というものがあります。
年間に必要となるであろう必要暖房エネルギー量の算定書のようなもので、国の有資格者の発行する「必要エネルギー量試算証明書」です。

これは、建物の設計・仕様書などからルール通りに試算された、年間必要エネルギーの証明書です。試算だけではなく実測データからも証明書を作成することも選択肢として認められています。
国によっては、すべての新築建築物に義務付けられてるばかりか、中古物件の売買にも付加することが義務付けられるほどになっています。

このように法整備することにより、ユーザーは確実に省エネ性能の高い住まいを手に入れることが可能になります。そして国全体の省エネ目標(温暖化ガス削減目標)に近づけることが可能になるわけです。

日本でも認定業務を開始している機関が出始めていますが、政府が法整備するにはもう少し時間がかかるものと思われます。
現時点で日本国内で購入前に具体的な省エネ性能を知るには、発注予定の建築会社に試算結果の開示を依頼されるか、省エネ性能の予測試算ができる技術者に依頼すなどの方法が考えられます。
以下に一例を掲載します。

性能認証証_800x.jpg


または、すでに使われている住まいで、実測データを採取した実績が相当数あり、その結果を開示しながら、これから建てる住まいに同等の省エネ性能を再現できる業者を探すのが早道になるかもしれません。

いずれも難しい場合は、やはり最初に示したように、詳細データの元での実測または実績を持つ家と同等の仕様で家を作るのが、目標の省エネ性能の家を手にする比較的現実的な方法ではないかと思います。

少し難しい話になりましたが、私たちのエネルギー消費行動には個人の経済的利益はもちろんのこと、世界的に進む環境保全やエネルギー問題に通ずる大切な問題が含まれていることを意識せざるをえない時期にきていることは確かのようです。
またその気になれば個人レベルでも、より高性能な住宅を確実に手に入れる環境がすでに整いつつあるということがいえます。

前回と今回主に暖房関連の事柄について考えてみましたが、次回は夏を涼しく過ごすことを考えてみたいと思います。


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